教育コンソリューションサービスの事例case study of service

教育コンソリューションサービス 事例

CASE1

管理職マネジメントスキルアップ研修

お客様企業:精密測定機器製造会社

対象者

事業部長・部長・課長(スタッフ)

趣旨

経営トップ層の方針や目標を管理職の役割に応じた自部門・自部署の目標と課題(個人の目標と課題)にブレークダウンしてその実行計画を明らかにする。
「組織目標の連鎖」「個人の目標・課題・達成方法」の明文化を図り組織目標に対する理解と実行を確実なものにする。

目的

  • 企業の経営計画や経営目標を目に見える形にブレークダウンし、管理職層の確実な実行を促し目標を達成する。
  • PDCAを徹底し、事業部長・管理職の組織マネジメント力の向上を図る。
  • 組織全体への方針
  • 目標の理解・浸透を図り、目標達成に向けての衆知の結集と行動を促す。

実施形態

  • 経営を取巻く環境の変化、「最近3~5年間企業経営動向」、「前年度の振り返り」
  • グループ討議(集合合宿)を通じて、役割に応じた課題として「目標マネジメント計画書」を作成する。
  • 組織全体への理解・浸透を図るための作戦を構築する
    (1~3に関して2~3回の合宿、集中討議を行ない、実行計画を策定)
  • 半期毎に計画の進捗確認とアドバイス、フォローを行なう。

実施計画の概要

現状把握(「企業経営動向を共有」「前年度(前経営期間の実績の把握)振り返り」)、 計画の策定(「経営方針・目標の理解と課題ブレークダウン」「実行計画の策定」)、 計画の実行とフォロー(「目標・課題の周知」「4半期フォローの仕組み」)の3部で構成し、 年間のPDCAのサイクルを回す。

実施期間

期末~期首にかけて2日間の合宿(グループ討議)を3回程度実施する。
4半期のフォローとして1日間のグループ討議を行なう。

CASE2

関係会社役員候補者研修「経営塾」

お客様企業:情報通信大手A社の本社部長クラス

趣旨

同社の事業計画を推進していく上で、関係会社の経営強化は戦略的に極めて重要な意味を持つ。 将来、関係会社の経営を担える役員候補者群を計画的に養成しておく。

目的

  • 会社の役員として必要な知見を一通り体得する(取締役の役割、法律、決算と報告、人事組織)
  • 企業経営推進者としての必要不可欠な経営スキルを涵養する。
    (経営戦略の立案、経営計画の策定と運用、経営課題の発見と分析、経営上の意思決定)

実施形態

受講者の自学、実習を基本として、その補足、実践演習を集合教育で行なう。
毎月、課題図書(基本書)数冊とケースの事前学習を行ない、月3~4日の合宿で学んだことを確認する方式。

実施計画の概要

毎月テーマを設定し学習。前半はケーススタディが中心
「経営者の役割と課題」、「情報通信業界のマーケティング」、「経営戦略の展開」、「経営問題の発見と解決」など後半は経営シミュレーション、事業計画の立案などの実践演習を実施。
最終回に同社経営トップに対する提言を行ない修了。

実施期間

8ヶ月

成果

受講者の多くは、「大学入学試験以降、これだけ勉強した(させられた)経験はなかった。」との感想。
初めは「ただただ、きつかった。」が、最終的には受講者の多くが「企業経営というものを立体的に理解できた。」とのこと

CASE3

管理職目標マネジメント実践講座

お客様企業:精密測定機器製造会社

対象者

事業部長・部長・課長(スタッフ)

趣旨

経営トップ層の方針や目標を管理職の役割に応じた自部門・自部署の目標と課題(個人の目標と課題)にブレークダウンしてその実行計画を明らかにする。
「組織目標の連鎖」「個人の目標・課題・達成方法」の明文化を図り組織目標に対する理解と実行を確実なものにする。

目的

  • 企業の経営計画や経営目標を目に見える形にブレークダウンし、管理職層の確実な実行を促し目標を達成する。
  • PDCAを徹底し、事業部長・管理職の組織マネジメント力の向上を図る。
  • 組織全体への方針、目標の理解・浸透を図り、目標達成に向けての衆知の結集と行動を促す。

実施形態

  • 経営を取巻く環境の変化、「最近3~5年間企業経営動向」、「前年度の振り返り」
  • グループ討議(集合合宿)を通じて、役割に応じた課題として「目標マネジメント計画書」を作成する。
  • 組織全体への理解・浸透を図るための作戦を構築する。
    (1~3に関して2~3回の合宿、集中討議を行ない、実行計画を策定)
  • 半期毎に計画の進捗確認とアドバイス、フォローを行なう

実施計画の概要

現状把握(「企業経営動向を共有」「前年度(前経営期間の実績の把握)振り返り」)、計画の策定(「経営方針・目標の理解と課題ブレークダウン」「実行計画の策定」)、計画の実行とフォロー(「目標・課題の周知」「4半期フォローの仕組み」)の3部で構成し、年間のPDCAのサイクルを回す。

実施期間

期末~期首にかけて2日間の合宿(グループ討議)を3回程度実施する。
4半期のフォローとして1日間のグループ討議を行なう。

CASE4

変革マネジメントを実現する部長研修

お客様企業:大手重工業機器製造会社 部長層

趣旨

複数ある事業を取巻く経営環境が激変し、これに対応するための10年後の企業ビジョン、長期・中期経営計画を策定する中で「今までの延長線上の経営からの脱却=経営の変革と新たな価値観の構築」が要請され、事業運営の中心にある部長層の意識改革・行動変革が急務になった。
企業変革に向けた組織変革の姿と部長自身の変革に向けた行動を、目標と行動計画として明文化することによりその実行を確実なものにする。部長の率先垂範を促し変革マネジメントを実現させる。

目的

  • 組織全体へのビジョンの浸透を図り、自ら変革の行動を起こす。
  • 「変革・行動・スピード」のキーワードを自分自身の行動指針・行動計画として作成し宣言することにより確実な組織変革を促す。
  • 部長層の組織変革マネジメント力の向上を図る。

実施形態

事前準備として「部長行動360度サーベイ」を実施し自身のマネジメント行動を把握し、評点の差(2年目からは経年の変化)を解析する。
合宿研修では、変革を成し遂げた他企業の経営者OBの講義を受け、自部門・自部の現状を把握し変革の必要性についてグループ討議を行なう。
「自部門・自部の変革した姿」を描き「組織の変革目標と自分自身の今後のマネジメントの課題」を設定し「部長行動指針・行動計画」にまとめる。自社の経営トップ層との意見交換を通じ「実行宣言」を行なう。

実施期間

1泊2日の合宿研修を年1回実施。
部長一人が3回(3年)連続して受講する。

2019 株式会社プロフェッショナルネットワーク

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